国内外において、カメラ産業のパイオニアともいうべきニコン。往年の名機『F』シリーズのスタイルを継承した全く新しいデジタル一眼『df』を発売し、最新のデジタル技術と銀塩カメラの格調をそなえたボディで、カメラ愛好家を中心に話題を呼びました。
そんなニコンが2月14日に、日本電子との業務提携を発表しました。
日本電子は、いわば電子顕微鏡の最大手。今回の業務提携によって、新たな市場開拓と販売拡大、製品競争力の強化を目指します。
昨今はSTAP細胞の発見がメディアを騒がせ、一時的にバイオ関連の銘柄に注目が集まったものの、今ひとつ決定的な材料となってはいません。
しかしながら今後、ニコンとの業務提携によってバイオ関連企業の競争力が上がれば、投資家からの注目も高まるかと思われます。
また、ニコンの材料としては本日(2/19)に『平成26年2月14日からの大雪被害における罹災品修理対応について』という消費者向けの情報が発表されました。
2月14日からの大雪で被害にあったニコン製品を、通常修理料金の50%で修理するという内容です。
株価としては、
PBR(一株あたりの純資産)が約1.49、PER(一株あたりの純利益)は17.28となっております。
過去の平均値と比べても割安であり、ここ1週間ほどゆるやかに株価が上昇してきています。
これまでデジタルカメラは、銀塩カメラに比べるとセンサー解像度が劣るという宿命がありました。
今回、電子顕微鏡のパイオニアとの業務提携によって、こういった技術の向上にもつながれば製品もさらなる進化を遂げるでしょう。
Dfの後継機種はどのようなものになるのか、今後のニコンの動向は要注目です。