投資顧問口コミ比較ラボは、投資顧問のなかでも個別銘柄の推奨や売買タイミングの助言を行う「投資助言会社」を比較＆検索できる投資顧問比較サイトです。
投資顧問の助言サービスは、東証プライムの主要銘柄を中心とした堅実な運用を得意とする投資顧問や、材料株や旬なテーマ株など、短期トレードを専門とする投資顧問などさまざまな特徴があります。
投資顧問口コミ比較ページでは、投資顧問の助言サービスを利用された方からの口コミ評価の投稿や、独自に調査した契約プランの特徴などをもとに比較し、ココだけの投資顧問会社口コミ評判情報をご紹介。投資スタイルや投資歴を問わず、あなたにピッタリで満足できる投資顧問が見つかるように、タイムリーで厳選した投資情報をお届けします。
投資顧問を賢く活用！投資顧問の入門ガイド
「投資顧問」の利用が初めての方であれば、少し堅苦しく、費用面など敷居の高いサービスに思えてしまうかも知れませんが、決してそうではありません。
数多くある投資顧問の中には、登録費や年間費を必要とせず、フリーアドレスを使った無料登録ができる投資顧問が多く、市況コラムや注目銘柄なども無料で配信する投資情報サービスが豊富な投資顧問も多数存在するのです。
今回、はじめて投資顧問のサービスを利用する方や、情報力の優れた優良投資顧問会社をお探しの方は、まずは投資顧問のことを詳しく知り、利用することのメリットを知ることで、安心して賢く利用できる投資アドバイザーが見つかるはずです。
安心・安全な投資アドバイザー選びの比較項目
助言対象の金融商品や助言サービスで比較
投資顧問の助言サービスは、国内株式にかぎらず、外国株式や外国為替証拠金取引(ＦＸ)、日経２２５先物など、在籍アナリストや助言担当者が得意とする金融商品やコンセプトによって様々な特徴があります。
また、推奨銘柄や投資スタイルにも特徴があり、東証プライムの主要銘柄を得意とする投資顧問から、ＩＰＯ(新規公開株)銘柄や新興市場銘柄、取り組み期間に関しても、中長期投資を得意とする投資顧問から、デイトレ・スイングトレードなど、それぞれの特徴を活かした助言サービスを提供しています。
投資顧問会社を選ぶ際は、まずは自分の投資スタイルが明確になっているかを改めて確認した上で、投資顧問会社ごとの取り扱い金融商品や投資スタイル、推奨銘柄の特徴などを比較するとスムーズです。その際、投資顧問口コミ比較ラボで紹介している口コミや体験談、評価などを比較しながら参考にするのもひとつの手段となるでしょう。
投資顧問契約の内容や料金プランで比較
投資顧問が提供する助言サービスの料金設定や契約内容は、大きく４種類に分かれます。一つ目は、あらかじめ設定された契約期間ごとに料金がことなる「期間契約プラン」。二つ目は、運用利益に対して、契約内容で定める一定割合を投資顧問料とする「成功報酬契約プラン」。三つ目は、その都度の推奨銘柄に対して投資顧問料を支払う「単発スポット契約」。四つ目は、有料の投資情報や推奨銘柄をポイントを利用して閲覧する「ポイント契約プラン」です。
投資顧問の契約内容や料金プラン、契約期間の設定などは、「契約締結前交付書面」というもので事前に確認できるので、申込み前には必ず確認するようにしましょう。インターネット上には、投資顧問と誤解をまねく恐れがある投資情報サイトが多数存在するため、トラブルを避けるためにも「金商番号」と「契約締結前交付書面」は必ず確認する必要があります。
投資顧問として営業をするためには、金融庁に届出を行った上で、内閣総理大臣からの認可(営業許可)を取得する必要があります。投資顧問は第一種から第二種、投資助言・代理業、投資運用業と大きく４種類の業務に分類され、約２０００社が登録されています。金商を取得している投資顧問は、金融庁のホームページから確認できますので、金商番号が見当たらない場合は、金融商品取引業者登録一覧から確認するようにしましょう。
クチコミ評価や体験談・評判で比較
投資助言代理業として認可を得て営業している投資顧問は、全国で約２０００社存在しています。金融商品を取り扱うハードルの高い審査をクリアした上で、認可を得ているとしても決して安全が保証されているわけではなく、中にはやや強引な営業方法を取る悪質とも感じられる投資顧問会社も存在します。
そのため、投資顧問口コミ比較ラボでは、実際に投資助言サービスを利用された方からの口コミや評価ポイントを元にした情報を採用し、ココだけの厳選した投資顧問会社情報を紹介しています。投資顧問ごとの助言サービスの特徴や無料投資情報、サポート体制や推奨銘柄の手ごたえなど、当サイトに寄せられた口コミ評価情報を比較しながら参考にして、安心して投資アドバイスを受けられる、信頼性の高い投資顧問をぜひ見つけてください。
最新の口コミ・評価
投資顧問のFAQ
投資顧問会社ならどこでも株式投資の情報を得られますか？
すべての投資顧問会社が株式情報を提供しているわけではありません。投資顧問には、資産運用全般を扱う会社や不動産・為替に特化した会社もあります。株式投資の助言を受けたい場合は、「助言業務に特化した投資顧問」を選ぶ必要があります。金融庁の登録を受けている「投資助言・代理業者」であるかどうかをまず確認しましょう。
投資顧問会社で口座開設はできますか？
通常、投資顧問会社では証券口座の開設はできません。証券口座の開設は証券会社で行うものであり、投資顧問会社は投資に関する情報提供やアドバイスを行う立場です。ただし、一部の投資顧問が証券会社と連携し、助言に沿った取引がしやすいようサポート体制を整えている場合もあります。
投資顧問会社は新NISAに対応していますか？
一般的な投資顧問会社はNISA口座の開設や運用を直接的に代行することはありません。ただし、新NISAに適した投資戦略や個別銘柄のアドバイスを提供する助言型の投資顧問は増えています。その際は、「長期投資」「成長投資枠に対応」「利益確定のタイミング」など、新NISAに適した情報を提供しているかがポイントです。
利用者の口コミや実績はどう確認すればいい？
投資顧問会社の公式サイトや第三者サイトの口コミページ、SNS上の評判が参考になります。特に注目すべきは、「銘柄の助言実績」「的中率」「ユーザーサポート」などの具体的な評価ポイントです。
過去に問題を起こした会社はありますか？
はい、実際に過去に行政処分を受けた投資顧問会社も存在します。金融庁や日本証券業協会の公式サイトで、過去の行政処分歴や違反内容を公開しています。ただし、処分後に速やかに改善措置を行い、再発防止を完了して処分が解除された会社もあります。一方で、改善が不十分なケースや再度の問題発生があった例もあるため、処分解除後の対応状況やその後の社内体制の変化をしっかり確認することが重要です。また投資助言業を行うには金融庁への登録が必須ですが、無登録で営業していたり、虚偽の実績を掲載している業者には注意が必要です。
契約後に途中解約はできますか？
多くの投資顧問では契約途中での解約が可能ですが、契約形態により返金の有無や精算方法は異なり、日本投資顧問業協会のルールに基づき契約日から10日以内であればクーリング・オフが適用される場合もあります。
法人契約や税金対策も相談できますか？
一部の投資顧問会社では、法人向けの投資戦略や節税対策に関するアドバイスを提供しています。ただし、税務の専門家（税理士）とは異なるため、税金そのものの申告や処理を代行することはできません。法人投資や事業資金の運用を考える場合は、「法人対応可」「経営者向けサービスあり」といった記載がある投資顧問を選び、必要に応じて税理士とも連携するのが安全です。
